就職活動ブログ - アーカイブ
2007年04月の記事一覧
就職活動ブログの2007年04月に投稿された記事の日別アーカイブページです。古い記事から新しい記事へ順番に並んでいます。
アルバイト先での理想の先輩
以前のエントリで「理想の上司・2007年」を投稿しましたが、今回はアルバイト先での理想の先輩についての記事。
株式会社インテリジェンスが運営するアルバイト情報サイト「OPPO(オッポ)」内で、現在アルバイトをしているフリーターおよび学生の男女を対象に「バイト先で先輩になって欲しい有名人は誰か」をアンケートしたところ、下記のようになったようです。
- 玉木 宏…35人
- 妻夫木 聡…31人
- 篠原 涼子…29人
仲間 由紀恵…29人 - 明石家 さんま…25人
木村 拓也…25人
所 ジョージ…25人 - 小池 徹平…23人
- ベッキー…22人
- オダギリジョー…19人
- 速水 もこみち…18人
- 香取 慎吾…18人
- 久本 雅美…17人
- 調査期間:2007年1月22日~1月29日
- 有効回答数:1,542人(一人3人まで回答可)
- 回答対象者:現在アルバイトをしている関東・東海・関西在住のフリーターおよび学生1,000人(男・女)
- 参考・引用元:OPPO「アルバイター1,000人の生声・バイト白書2007」より
「理想の上司」と同様、やはりテレビドラマやCMの影響力が強いようです。好感度の高い人、職場の雰囲気を明るくしてくれそうな人、やさしそうな人、面倒見の良さそうな人、といった有名人が高い支持を得ているようです。
日時:2007年04月06日 16:17 |パーマリンク| コメント(0)| トラックバック (0)
「改正雇用保険法」成立
2007年4月19日(木)、施行日を修正した「改正雇用保険法」は、衆院本会議において与党の多数賛成による同意を得て成立した。
厚生労働省職員のミスにより、4月1日(日)の施行予定日に間に合わなかったため、ようやく成立した形となった。改正案は4月23日(月)より施行の見通しだが、盛り込まれた雇用保険料率の引き下げについては、1日にさかのぼって適用するようだ。
なお、「失業等給付のための保険料率」については、現行の1.6%(事業主負担:0.8%、労働者負担:0.8%) から、1.2%(事業主負担:0.6%、労働者負担:0.6%)に下がる。
また、事業主負担であった「雇用安定事業等のための保険料率」は、現行の0.35%から0.3%に下がり、合計で1.95%から1.5%に下がることになった。
参考:厚生労働省「労働保険の保険料の徴収等に関する法律の規定に基づき雇用保険率を変更する告示案要綱」についての労働政策審議会に対する諮問及び答申についてよりタグ:改正雇用保険法|
日時:2007年04月20日 11:47 |パーマリンク| コメント(0)| トラックバック (0)
新卒(2008年)の求人数、過去最多に
2007年4月23日(月)、来年(2008年)3月に卒業予定の大学生・大学院生を対象とした民間企業の求人数が、17年ぶりに上回り、バブル期を超える過去最多記録を更新したことが、株式会社リクルートの研究機関「リクルートワークス研究所」の発表で分かった。
調査の対象は、従業員数が5人以上の全国の民間企業7,315社(集計数:4,350社)と、2008年3月卒業予定の大学生・大学院生539,9602人(集計数:大学生14,061人・大学院生2,074人)で、求人動向の需給バランスを明らかにするという目的のため実施された。
参考:リクルートワークス研究所「第24 回ワークス大卒求人倍率調査(2008年卒)」よりこれらによると、求人数では前年度比より13%増の933,000人、求職者数は0.1%減の437,000人、求人倍率では約2.14倍となった。
大卒の求人倍率の定義
求人倍率=求人総数÷民間企業への就職希望者数
また、従業員数が「1,000人以上の企業」では、求人数が前年度比より8.6%増の203,000人、求職者数が5.1%増の263,000人、「1,000人未満の企業」では、求人数が14.3%増の730,000人、求職者数が7.1%減の173,000人となっている。
求人数の増加については、もちろん業績の回復も影響しているだろうが、団塊世代の一斉退職への対策といったことも、企業の積極採用につながった要因の一つであろう。また、従業員数が「1,000人未満の企業」の求職者数が大きく減ったことから、大手企業に就職を希望する学生が多くなってきている、とも考えられる。
日時:2007年04月24日 15:44 |パーマリンク| コメント(0)| トラックバック (0)
新入社員意識調査「フリーター生活も悪くない」が過去最低に
2007年4月25日(水)、財団法人社会経済生産性本部が発表した「第18回 2007年度 新入社員意識調査(要旨)」において、「若いうちならフリーアルバイターの生活を送るのも悪くない」と考えている新入社員が26.4%であることが分かった。
参考・引用:財団法人社会経済生産性本部「第18回 2007年度 新入社員意識調査(要旨)」調査開始時の1990年には、フリーターを肯定する回答が5割以上を占めていたが、2003年頃から徐々に減少、そして今回はじめて3割を下回り、過去最低の結果となった。つまり、若者の正社員思考が強まっていると考えてもよさそうだ。
また、同アンケートでは「処遇について」と「転職について」も調査を行っており、結果は下記の通りとなっている。
処遇に関しての意識調査- 「各人の業績や能力が大きく影響する給与システム」を希望…61.9%
前年度比-1.1ポイント、過去最高は2002年の73.3% - 「…同期入社でも昇格に差が付く職場」を希望…65.6%
前年度比-1.8ポイント、過去最高は2002年の74.6%
- 「今の会社に一生勤めたい」…45.9%
前年度比+6.1ポイント、過去最低は2000年の20.5% - 「きっかけ、チャンスがあれば、転職してもよい」…34.4%
前年度比-5.2ポイント、過去最高は2000年の51.3% - 「条件の良い会社があれば、さっさと移る方が得策だ」…25.7%
前年度比-3.8ポイント、過去最高は1999年の43.6%
これらの調査をまとめると、現在の若者は「会社への忠誠心と仕事に対する責任感が強く、業績や能力にはそこそこ評価してもらいたい」ともいえる。これは少々安易な考え方かもしれないが、終身雇用への回帰という点では、大いに期待が持てることは確かだ。
日時:2007年04月26日 11:44 |パーマリンク| コメント(0)| トラックバック (1)
